NPOで活動していると、「良いことをしているので、それを理解してもらえれば支援はえられるはず」という考えをついつい抱きがちです。
しかし、支援する側や対価を払う側の財源サイドにはそれぞれニーズがあり、そのニーズを満たすためにNPOに資金を支援したり、対価を払ったりするわけです。せっかく良い事業を立案しても、こうした財源側のニーズに合わないと、資金は集まりません。
たとえば、助成金を出す助成財団には、かならずその財団の目的やその助成金を出すプログラムに関する目的があります。そのような目的は、助成財団の規約（専門用語で「寄附行為」といいます）や、助成金の募集要項に書いてあります。
行政が出す補助金でも、その補助金が出る事業の性格や選考基準が公表されていることが多くなっています。企業寄付でも、寄付する基準や寄付するテーマなどを決めている企業が増えてきています。企業に聞けば教えてもらえる場合があります。
難しいのは、一般市民がどういうニーズを持っているか把握することですが、時代のトレンドや社会的注目度、問題の社会的影響などから、ニーズを把握していく必要があります。財源開発をするときは、こちらのニーズを相手に押しつけるのではなく、まず、どこから資金を集めるのかという財源を絞った上で、その財源が持っているニーズは何か、そのNPOの事業と適合できる部分はどこかを検討することが大切です。
常に財源のニーズを考えたり、調べたりする習慣をつけましょう。